2026.09.01
  • 診療所経営Tips

【前編】広告費を増やしても、患者は増えない?

診療科ごとにみる「広告効果」の差

「駅看板を出し、Web広告も打っているのに……思ったほど来院に繋がらない」
「近隣に新しいクリニックができて、広告を増やしたが手応えがない」
日々の診療の合間にそんなモヤモヤを感じていませんか?

「認知度を上げるには広告が不可欠」
これは今や、クリニック経営の常識かもしれません。
しかし―― 「認知されること」と「受診されること」は、まったく別問題です。

広告宣伝費は、本当に来患増加に直結しているのか?
実際のデータを紐解くと、診療科や経営規模ごとの「驚くべき格差」が見えてきました。

衝撃のデータ!広告と売上の「相関関係」

統計学では、相関係数が0.3を超えると「連動して動く(相関がある)」と判断されます。
医療機関全体の数値を比較すると、すでに大きな差が表れています。

  • 個人クリニック:0.12(ほぼ連動していない)
  • 医療法人:0.55(明確に連動している)

個人クリニックでは、単に広告を打っても売上には直結しにくい現実があります。
さらに、これを診療科別に見ると、その差は歴然です。

診療科別 広告の費用対効果

内科・小児科

  • 個人:0.04~0.05(相関なし)
  • 法人:0.42~0.48(相関あり)

急に熱が出た子供や風邪症状がある患者が見るのは、広告ではなく「Googleマップで今すぐ行ける近さ」と「診療時間」。

個人院の場合、地域密着のかかりつけ需要が中心のため、広告よりも「Web予約のしやすさ」や「待ち時間の可視化」のほうが来院に直結します。
法人のように規模を拡大する段階になって初めて、広告投下が効いてきます。

整形外科

  • 個人:0.64
  • 法人:0.52
    ⇒ 個人・法人ともに極めて高い相関!

整形外科でも特にリハビリを伴う診療は広告が影響します。

患者は「設備が整っているか」「どんなリハビリが受けられるか」を事前にホームページ等で吟味します。
さらに通院が長期化(継続性がある)するため、1人の獲得が長期的な増収に繋がりやすいのが特徴です。

皮膚科

  • 全体(個人 0.19 / 法人 0.51)
  • 保険診療:個人 0.21 / 法人 0.25(相関は薄い)
  • 自由診療:個人 0.12 / 法人 0.56(法人で強い相関!)

水虫やあせも等の保険診療は「近所の皮膚科」で済ませるため、駅看板などの広告は効きにくい傾向があります。

一方、脱毛や美容施術などの自由診療は広告が有効です。
患者は「通える範囲か」「料金・回数は妥当か」をネットで徹底比較します。
見栄えの良いホームページや予約のしやすさが、そのまま来患に直結します。

眼科

  • 個人:0.39
  • 法人:0.84(非常に強い相関!)

白内障手術、ICL、近視抑制治療など、高度医療・自由診療領域を持つ眼科は、Web広告やホームページでの専門性アピールが来患へ直結します。
(一般的なコンタクト処方やドライアイなどは、立地重視のため広告依存しすぎないバランスが肝心です)

耳鼻咽喉科

  • 個人:0.20(相関なし)
  • 法人:0.58(相関あり)

花粉症など季節性疾患のピーク時は、広告に関係なく患者が押し寄せます。
法人の場合は、「舌下免疫療法」「睡眠時無呼吸症候群(SAS)」といった通年型の専門外来や、「Web予約・混雑回避」を訴求することで、年間を通じた安定増収を達成しています。

先生の診療科は「広告が効く領域」でしたか?
それとも「広告が響きにくい領域」でしたか?

後編では、「なぜこの差が生まれるのか?」「広告費を増やす前に、院長が見直すべき3つの落とし穴」について深掘りします

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